15歳未満、より早い経過で死亡―新型インフル(医療介護CBニュース)

 新型インフルエンザを発症した患者が死亡したケースの中で、15歳未満の小児では発症から死亡までの平均日数が5.4日と、ほかの年代より早い臨床経過で死亡していることが、厚生労働省が更新した新型インフルエンザの発生動向に関する「医療従事者向け疫学情報」で分かった。小児の死亡例のうち14.3%が医療機関を受診する前に自宅で心肺停止や死亡した状態で発見されており、厚労省は自宅での経過観察に関して注意を呼び掛けている。

 医療従事者向け疫学情報は昨年12月25日の公表。11月20日の初回公表後に新たに得られた情報を取りまとめて更新した。死亡例については、12月6日までに自治体から報告を受けた死亡100例を分析した。年代別の内訳は、15歳未満が28例、15歳以上65歳未満が40例、65歳以上が32例。

 それによると、発症から死亡までの平均日数は全体で7.2日だった。前回公表の疫学情報で明らかにした11月7日報告分までの死亡50例の平均5.6日より1.6日長くなったが、厚労省は依然として「発症後に短期間で入院し、早期に亡くなっているという臨床経過が分かる」との見解を示している。
 年代別では、15歳未満が5.4日、15歳以上65歳未満が7.7日、65歳以上が8.3日で、15歳未満と65歳以上の間には約1.5倍の差があった。また、15歳未満の死亡例のうち、60.7%に当たる17例が、医療機関を受診して抗ウイルス薬などの投与を受けて帰宅した後、重症化して入院していた。14.3%に当たる4例では、医療機関を受診する前に自宅で心肺停止や死亡の状態で発見されており、厚労省は「自宅での経過観察の重要性、保護者への情報提供の必要が示唆された」との見方を示している。
 小児の自宅療養について、厚労省では日本小児科学会と共同でパンフレットを作成し、▽異常な言動▽嘔吐や下痢▽唇が紫色(チアノーゼ)―などの症状があった場合には、再度医療機関を受診するよう注意を呼び掛けている。

■死亡した65歳以上の96.9%に基礎疾患
 主治医の報告に基づく直接死因は、15歳未満では脳症・脳炎(21.4%)、肺炎(17.9%)、多臓器不全(14.3%)の順に多かった。一方、15歳以上65歳未満、65歳以上ではいずれも肺炎が40%超を占めていた。
 15歳以上65歳未満ではこのほか、多臓器不全(22.5%)、心不全(10%)が主な死因だった。65歳以上でも多臓器不全が12.5%を占めたが、基礎疾患の増悪が21.9%いた。
 死亡例の中で基礎疾患を有する人の割合は年齢層が高くなるにつれて高くなり、65歳以上では32例のうち31例(96.9%)が基礎疾患がある人だった。31例の内訳(重複あり)は、慢性呼吸器疾患13例、糖尿病12例、慢性心疾患7例の順に多かった。


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